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圧倒される海外メーカーに対抗できる日本メーカーの対応策は8つ

国内メーカーが現実的に取れる対応策

医療費削減の号令の下、薬価基準引き下げの強化、ジェネリック拡大への誘導政策、画期的な新薬の治験、承認の迅速化によるドラッグラグの解消など、行政は従来の護送船団型の業界秩序維持から大きく踏み出し、競争、陶太の方向に軸足を移しつつある 。

また、2010年をピークに世界的な医薬品市場の低迷傾向が強まることで、巨大外資の日本市場への取り組みが積極化される。
こうした環境に置かれた日本の医薬品メーカーはどうやって外資に対抗し、どうやって生き残りを図っていくべきか。

厚生労働省の新医薬品産業ビジョンなどでメガファーマ、スペシヤリテイファーマなど将来像をフィズされているが、民間企業というのは生き物だから、役人が定めたカテゴリーに簡単に収ま るものではない。より現実的で具体的な対応策を積み重ねていって、厳しい環境に立ち向かい、攻めてくる外資に対抗していく。そして結果的にそうしたカテゴリーに入っていく、という形になっていくだろう。
その現実的で具体的な対応策とはどういうものか。

①国際化
国際競争力を高めることは日本の医薬品メーカーが生き残るのに必須の条件。縮小する日本市場にしがみついているより、より大きな世界市場で売り上げを伸ばすというのは当然の選択肢。

②大型化
世界に打って出るためには、最低限の規模が必要で、少なくとも日本市場で一定以上の基盤を持っていなければ、欧米で販売や研究開発の基盤を作れない。国際化が目的で、大型化は手段という位置づけ。

新薬開発
画期的な大型新薬を開発することが医薬品メーカーの王道である。日本においても世界においても、最短の対策だというのは明白だが、容易なことではないのも事実。①と②と③は密接に関連している。

④スペシャリティ化
国際的に通用する技術を全面的に打ち出すことも必要だが、自らの得意分野に特化するという意味のスペシャリティ化はどの医薬品メーカーでもすぐにでも可能だろう。

⑤多角化
逆に一つの分野に固執せず、新薬開発、ジェネリック、大衆薬など多様な分野を手がけることで、収益基盤を強固にできるだろうし、相互の間にビジネスチャンスを見つけることもできるだろう。

⑤営業力強化
現実的に新薬開発力に乏しいところは、それまでに構築した営業網をより強固にすることで生き残っていける。スペシャリティ化の変形。

⑦ジェネリックヘの転身
開発力に自信がある大手ならともかく、中堅規模の医薬品メーカーが市場として成長することは確実なジェネリックを扱わないというのは企業としての怠慢。

⑧トップシェアを確保する
長期収載品など特許切れの医薬品でもトップのシェアを握ることで価格競争力、安定供給力の面で存在感をアピールすることができる。