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くすりにはたくさんの人が携わっている事実

くすりを学ぶ2つの道

医薬品では、専門的知識や病態・疾患などを知らなければ何も始まりません。学生としては、薬科系大学で専攻することで医薬品について学べます。社会人になってから学ぶことができるのは、製薬企業や医薬品卸、ドラッグストアなど医薬品を取り扱う企業に入社してからです。

薬科系大学
薬科系大学は、2005年入学時までは4年制でしたが、2006年以降の入学では6年制となり、卒業までに6年間必要です。1年次から4年次までは基礎的なことを学び、5~6年次までは人を対象とした臨床的なことを学ぶことになります。

薬剤師国家試験の受験資格は、薬科系大学の卒業(見込みを含む) が条件ですが、合格して薬剤師となると、医薬品専門家として調剤や服薬指導だけではなく、地域の健康増進のために貢献することが求められます。

薬科系大学は、1983年以降は46大学でしたが、2003年から28校増えて74大学となりました。入学者数も約9千人から約1万4千人となり、薬剤師への門戸が広がりました。

医薬品関係企業
薬科系大学を卒業していなくても、医薬品関係企業に入社してから、研修などで医薬品について学びます。とくに、MR(医薬情報担当者)は理系よりも文系が多く、4月に入社してから10月に配属になるまで、I~6か月間の期間で、自社製品から医薬品業界の基礎知識までの多くを学びます。

製薬企業だけでなく、医薬品卸でも、研修期間は製薬企業に比べ短いものの、基礎的なことを学びます。一般的には、製薬企業よりも医薬品に対して広く浅い知識を身につけるのです。また、ドラッグストアでは、2009年4月から導入された新資格である「登録販売者」が中心となり、実務経験を積みながら学びます。

おもに製薬企業とドラッグストアで構成される薬を売る人々
製薬企業
医薬品を売る役割を担うのは、おもに製薬企業とドラッグストアです。
製薬企業は、「モノ」としての医薬品を医薬品卸に販売し、「情報」としての医薬品を医療施設へ提供しています。
「厚生労働省医薬品・医療機器産業実態調査2007 」によると、日本国内には製薬企業が約4百社あり、次のように内資系、外資系、兼業系、ジェネリック系の大きく4つに分類されます。

1990年代後半ごろから外資系の再編が活発化し、ここ数年は内資系の再編が活発化しています。この変化の流れは今後も続くだろうといわれています。

製薬企業のなかで、医薬品の情報を提供する役割を担うのが「MR」です。MRとは、Medical Representativeの略で、直訳すると「医薬の代表者」ですが、医薬情報担当者と呼ばれます。日本には5万人以上おり、医薬品の適正な使用方法の伝達のみならず、副作用情報なども収集します。

一般的には、販売促進の営業パーソンとしての位置づけですが、医薬品という生命関連商品を扱うことから、高い倫理観を持ち、医師や薬剤師などの医療従事者の「薬物治療のパートナー」として、社会へ貢献することを求められています。

ドラッグストア
ドラッグストアは、医薬品の販売店舗です。
お客様とカウンター越しの対面で医薬品を販売することから、オーバーザカウンタードラッグといわれます。

近年のドラッグストアでは、医薬品以外の日用品や化粧品などもたくさん扱うようになり、相対的に医薬品の売上比率は低下しています。
平成21年6月より「登録販売者制度」が始まり、OTC医薬品をリスク区分で「第1類~第3類の3群」に分け、第1類は薬剤師でなければ販売できませんが、第2~3類は登録販売者が販売できるようになりました。

処方せんをもとに調剤してもらう
医薬品の最終消費者は患者ですが、一部のOTC医薬品を除き、患者が直接医薬品を選ぶことはできません。病院や医院で受診した患者に医師が病状を診断し、治療のために症状に合った医薬品を選択して処方します。

処方せんを受けた薬剤師は、処方せんに記載された医薬品の用量や相互作用の有無などを確認して調剤し、服薬指導を行ない、初めて患者の手元に医薬品を渡します。このように、医薬品を選ぶのは病院や医院、保険薬局の医療施設になります。

病院・医院
病院と医院は、病床(ベッド)数の違いによって定義されています。ベッド数が19床以下は医院(診療所・クリニック)、20床以上は病院です。日本全国に医院は約10万軒、病院は約9千軒あります。

保険薬局は、日本全国に約5万3千軒(厚生労働省‐薬事関係業態数調)あります。「調剤を実施する薬局」は、2007 年の医療法改正により、「医療提供施設」として明記されました。

医薬分業として、病院や医院とともに、地域医療や医療連携において薬局・薬剤師が機能を発揮することが求められています。

保険薬局の薬剤師は、医薬品の選択において相互作用、重複投与、副作用などのチェックだけでなく、服薬指導において患者へ服用の意義を伝えたり、ジェネリック医薬品など最適な薬剤のアドバイスを行なったりするなど、患者中心の医療の担い手へ変化しています。


医薬品卸と直販メーカーに分けられる
薬を運ぶ人々
医薬品卸
医薬品を製薬企業から医療施設へ運ぶ役割を担うのが医薬品卸(特約店)です。医薬品はその特性上、たいへんデリケートな商品であり、厳重に温度・湿度管理が必要だったり、光で変質したり、衝撃に弱い商品もあるので、品質管理が重要になってきます。

また、少量で高額な医薬品や、麻薬など法律で定められた厳しい管理が必要なもの、それに加えて安定した供給が求められるなど、それぞれが特徴を持っています。このことから、医薬品を取り扱う流通企業は、高度な管理・流通ノウハウを持ち、かつ経済的で効率のよい医薬品の供給を求められるため、医薬品卸は集約化が進み、大手4社でシェア約8割を占めています。

その医薬品卸の中でおもに中心的な役割を担うのが、営業担当でもある医薬品卸売販売担当者と呼ばれる存在です。
1992年より、製薬企業が持っていた医薬品の価格決定権をMSが持つことによって、単なる医薬品問屋的な位置づけから、さまざまな機能を持つMSへと変化しました。

MSは医療施設への販売活動や商品の納品から、医薬品に関する情報など付加価値も提供しています。最近では、取引している医療施設の経営コンサルティング業務を担うこともあります。

直販メーカー
ほとんどの製薬企業は独自の販売ルートを持たないため、医薬品卸を経由して医薬品を流通させています。直販メーカーはOTC医薬品製造販売企業やジェネリック医薬品製造販売企業に多い業態で、医薬品の製造販売と管理・流通も行なって、直接医療施設などへ運びます。
医療施設や薬局、小売店などと直結することにより、医薬品流通の合理化をめざし、流通機能と情報機能の充実化を図っています。